日本の新型コロナ対応を批判していた海外メディアが自らの報道が誤っていたことを認め一転日本の対応を称賛している。一方、日本のメディアは医療崩壊を回避し感染状況が明らかに終息を迎えても政府や専門家チームの対応が適切だったことを認めようともせず重箱の隅をつつくような欠点を論うばかり、日本の何十倍もの犠牲者を出した諸外国の対応を称賛し、首相や日本政府の批判を飽きる事なく続けている。
ただこれだけははっきりしている。
日本の首相が辞任し喜ぶ国が世界に3カ国あるということ。

C国、Ｋ国、NK国

新型コロナのせいで職を失ったり収入が激減した挙句、自粛生活を余儀なくされ苦しい思いをしている人々は多い。学生や特に受験生も本当に不安な毎日を過ごしていることだろう。ただ理不尽な現実や自らの不幸を首相や政府のせいにした所で事態はそう簡単には好転しない。
皆分かっている筈だが、誰かに不満をぶつけずにはいられないというのが現実。

それでも人間の力を信じたい。不幸をチャンスに変える力を人は持っている。

コロナウイルスのせいなのか、出鱈目野党や偏向捏造新聞社、無責任テレビ局等に煽動される人が増えたせいなのか、或いはかの国の工作員の仕業？

いずれにせよメディアや特定野党の余りにも多い誹謗中傷記事や発言によって多くの日本人の感覚はすっかり麻痺してしまった。それが日本全体に誹謗中傷する人間を大量生産させる一つの原因になっていると思う。
今、日本で一番誹謗中傷、人格否定されている日本人は、誰かと言えば、紛れもなくそれは安倍首相その人だろう。
新型コロナ対策で１月２６日から土日含め１日も休まず国民の生命と安全を守る為に職務を全うされ、先進国でも断トツに死亡者数を低くキープしているにも関わらず・・だ。
メディアは決して報じないが、第二次安倍内閣発足来、行財政改革推進の為、自らの給与の二割返上を継続されており新型コロナで更にカット幅は拡大している。政府のトップの年収が国務大臣より低い国が世界で日本以外にあるだろうか？武漢ウイルスがヘイトならアベノマスクこそヘイトそのもの。
モリカケ問題も左翼や特定野党、偏向メディアの洗脳からようやく醒めた籠池夫妻と息子さんが真実を語っても不都合な特定野党とメディアは黙殺する。

ただただ理不尽の一言しかない。。
自分のことは棚に上げ、嘘や妄想、暴言、後出しジャンケン批判を繰り返し、感謝を忘れた人間ばかりがこの国には溢れかえっている。
こんな国に明るい未来などあるはずが無い。
永遠にＫ国にたかられ、いつの日かC国に乗っ取られる国、それが誹謗中傷を続ける日本人の未来の姿になる・・正に悪夢

今後、人類は新型コロナと共存する為、新しい生活様式が求められている。国家レベルで考えると日本は、取り分けC国とK国からの政治、経済両面での離脱が重要になる。
グローバル経済のメリットは、各国が互いに不足するリソースを補い合ってウィンウィンの関係を目指す事にあったと思うが、新型コロナの登場により相手国次第ではメリットと考えていたものが、実はデメリットであったことも露呈した。
その意味でこの２カ国は、経済のみならず安全保障面で根本的に関係を見直す必要がある。新型コロナウイルスは、その課題や問題点を分かりやすく浮き彫りにしてくれた。新しい生活様式とは、ウイルスとの付き合い方だけでなく世界各国との付き合い方も見直していくものでなければならないと思う。

政府は国民の理解なしに国会審議を進めることは難しいとして、国家公務員の定年を段階的に65歳に引き上げるための法案とともに、検察庁法改正案の今の国会での成立を見送ることを決めました。
反対ツイートをしていた当の著名人は採決見送りになって喜びの反応を示すかと思いきや無反応みたいなのがなんとも奇妙。
本改正案についてそもそも政府は法務省等関係省庁からの要請で審議、採決に臨んだとの情報がありましたが、国家公務員の定年延長は公務員にとっては望ましい事であるのに検察庁の人事に関する一部分だけが気に入らなかっただけなんですね。それを一部野党と政府の求心力を低下させたいメディアが裏で手を組んで今回のツイート騒ぎを仕掛けて煽ったという所でしょうか。
それにしても民主党政権時代は検察と敵対していた立憲民主党が検察OBに手を貸して国家公務員の定年延長を妨害し支持母体の自治労の怒りを買う結果に。検察OBは天下り先の温存と自らの選民意識を満足させるために国家公務員の定年延長の邪魔をし国民の信頼を失ったって所でしょうか。
かの国や一部野党得意のブーメランを見ているようです。
著名人の中でもツイートに応じなかった指原さんが反対派から非難されているのを見れば今回のツイート騒ぎの本質は明らかなのではないでしょうか。Twitter社が当初から本反対ツイート中、約400万ツイートは同一人物もしくはrobotによる機械的なリツイートという事を指摘していましたが一般の人にも馴染みがあるとは思えない検察庁法改正案に突然反対ツイートをするという不自然な動きにはやはり背後に何か陰謀めいたものを感じてしまいます。

官僚を頂点とする国家公務員や地方公務員はコロナ自粛生活にあっても賞与は別として給与は下がらず倒産の心配も無い安全地帯にいます。冷静に考えて、そうした安定した地位にありながら更に定年まで延長されるなんて赤贔屓、優遇され過ぎですよね。個人的には採決見送りでは無く廃案にして将来の税負担増を少しでも軽減して欲しい所ですが、今回だけは、偏向捏造報道メディアと一部野党の努力に感謝して公務員の定年延長は景気回復するまで当分塩漬けにしてもらいたいものです。

国民の生命と安全を守る！の目標通り死亡者数を対人口比で先進国中最小に抑えている政府の尾身先生率いる専門家チーム。
メディアと特定野党の出鱈目な批判や大学学長、教授、自称専門家、TVコメンテーター等のPCR検査狂に散々妨害されましたが緊急事態宣言もはっきり終わりが見えてきました。先日厚労省が発表した日赤の献血者500名の抗体検査結果では抗体保持者は極めて低かったことから集団免疫の獲得には至っていない模様。第二波が確実に来ると言われていますのでまだまだ油断は禁物、マスクにこまめな手洗い、ソーシャルディスタンスで3密を避けしっかり睡眠を取って健康維持に努めましょう。

WHOは中国に魂を売り世界中に新型コロナウイルスを拡大拡散させた。
中国を除く世界各国を敵に回したWHOは、WORLD HATE organizationに成り下がった。

検察庁法改正案が先送りされた今、国会では本法案をだけピックアップし審議するのではなくこの際国家公務員の定年延長法案全体について採決を保留し徹底審議することを要求したい。

検察庁を特別視するのではなく国家公務員全体の定年延長を経済悪化が深刻化するこの時期に決定するのが本当に相応しいのかどうか、特に法案反対した野党には財政面から精査・審議願いたい。
新型コロナで経済に致命的なダメージを受け、米中対立が激化し世界経済全体の先の見通しが立たないこの大変な時期に国家公務員だけが定年延長され生活保障されるというのはどう考えても理不尽な話だろう。民間企業の多くは定年延長ではなく再雇用であり収入は激減する。公務員の定年延長を実施するには、何よりも経済を立て直し税収確保の目処を立ててから、本来主たる納税者たる民間企業の定年延長実施後の話だろう。
野党は政権批判と倒閣のためだけに検察庁改正法案に反対したのではないことをしっかり証明する義務がある。

検察も公務員、他の公務員に比べて特別な存在であるかのように錯覚していないだろうか。狭い世界で永くエリートとして扱われ自分達は特別な存在であるというプライドが鼻に付く、そんな風にしか感じられないのは僕の僻み根性もあるかもしれない。今回の改正法先送りを後押ししたメディアとそれに乗せられたようにしか見えない著名人には心底がっかりした。
確かに政府のやり方は稚拙だった。当初のスケジュール通りなのかもしれないが、このタイミングで本法案をかければまだ燻っている黒川検事長の定年延長に対する不満や反発に油を注ぐだけ。定年延長を期待していた方々にはとんだ巻き添えを食らって気の毒な気がするが、もし新型コロナの流行が起きていなかったらここまでこじれる事は無かったのではないかと思う。
かつて経験した事の無い異常な自粛生活は人々の心の闇を深くする。疑心暗鬼に駆られやすくなり正常な判断や思考が阻害されるのかもしれない。
昨日も時事通信社による中国と韓国の渡航制限解除の記事が、政府関係者ではなく官僚の流した根拠の不確かな情報ソースに基づくものらしいとの話を聞いたが、日本のメディアは、朝日、毎日、東京新聞やTBS、テレ朝、NHK等、いずれも印象操作満載の偏向捏造報道ばかり目につく。彼等はコロナウイルスよりタチが悪く社会に巣食う凶悪な害虫に等しい。こうした害虫を一掃するには結局のところ国民が覚醒するしかないのだろう。夢から目覚めるのはいつなのか、それとも永遠に惰眠を貪り続けるのか

新型コロナ感染者の中にはかなりの数の無症状感染者がいる。厄介な事にこの無症状感染者は新型コロナウイルスを他者に拡散する感染力を保持していると言われている。
今後政府は抗体検査を推進する方針とのことだが、抗体検査で陽性判定された人と無症状感染者は一体何が違うのだろうか。欧米では抗体検査陽性判定を持って職場復帰の条件にするという流れもあるようだが、抗体を持っている人が他者に感染させない事を担保する判定基準が必要な筈。
まぁ感染症の専門家は当然その点は考えている筈だから自分のような素人が心配する必要はないのだろうけど。
やたら検査を推奨するメディアや自称専門家、コメンテーターが多い中で、この疑問をクリアにしてくれる説明を自分は未だ聞いた事がない。
例えば無症状感染者が、ある期間経過しても発症しなければ他者への感染力は消失し、抗体を一定期間、これがまた曲者なのだけれど保持するといったような説明でもあれば少し安心出来るのだが。

改正法反対理由に検事総長や最高裁判所長官人事への政治介入が問題だという意見があるが、そもそも日本国憲法ではいずれの人事も内閣が任命又は指名することが明確に規定されている。
これまで検事総長も最高裁判所長官も前任者が後任を選任するのが慣例化されていたのを政府が憲法に則り改めようとしているに過ぎない。
反対するのであればまず憲法を改正しなければならない。
むしろこれまでのように強大な権力を有するポストの人事を官僚に一任するリスクの方を国民は問題にすべきである。憲法改正に反対する特定野党とメディアが憲法を無視しているのだから話にならない。

今話題の検察庁改正法反対ツイート。
でも忘れていないだろうか。
この法改正が起草された背景に、検察官の超高給天下りシステムにメスを入れる事があった筈。数年前には結構話題になっていたがメディアもこの事をすっかり忘れてしまったようにみえる。法案に反対している検察OＢは、この天下りシステムで長年甘い汁を吸っていた世代。だから三権分立が侵害されると言って庶民の無知につけ込み自らの利権を壊そうとしている政権に恨みを晴らそうとしているだけにしか見えない。
もし本法案成立を見送るのなら検察庁の面々が定年後、通常の退職金に加え天下り先からも短期間の勤務で法外な報酬や退職金を再度受け取る事が無いよう国民はしっかり監視する義務がある。

定年を迎える同年代の高裁長官等に対し、一種の論功行賞として第二の職場を斡旋するのが通例になっており天下り先として裁判所は、おもに三つの受け皿を保有している。

政府の「行政委員会」などの委員ポストと「公証人」ポスト。そして、簡易裁判所の判事ポストである。

2017年度のデータだが、14の「行政委員会」等に18名の元裁判官が天下っていた。いずれも衆参両院の同意を必要とする重要委員会で、身分は、閣僚や政府高官などと同じ「特別の職員」。仕事は、国家公務員の倫理違反の有無を監視したり、労使間の紛争を解決したりと、担当する行政分野で必要な調査や勧告などを行っている。
これに支払われる委員報酬は賞与も含めると年間で約1800万〜2800万円。
65歳への定年延長で美味しい天下りの機会が喪失してしまう検察庁のお偉方は法案改正に賛成するはずがない。メディアは無関係な黒川検事長の定年延長と結びつけて法案反対を叫ぶが本法案の施行は2022年。黒川検事長は元より阿部首相も首相の椅子にはいないだろう。

慰安婦問題や徴用工問題で日本の国益を毀損しK国を支援する弁護士が国内に数%、数百人単位で存在するのが日本の現実。残念ながら日本はC国やK国に政治もメディアも相当程度侵されている。今回の法改正反対のやり方もK国によく似ている。日本の国益を守るべきはずの政治とメディアの腐敗ぶりは目を覆うばかり。どんな時代にも社会や不条理な世の中に不平不満を持つ人間は存在する。新型コロナウイルスにより平穏な生活を奪われ正気を失なう日本人がこれ以上増えないことを祈るしかない。

結果が出てから鬼の首をとったかのように政府批判を繰り返すメディアと一部野党議員。
揚げ足取りしか能のない一部野党や偏向捏造報道で批判するだけのメディア　それが分かっているのに毎回餌を巻いてしまう政府。
どっちもどっちと言えば身もふたもないが、一体いつまで、こんな不愉快で不毛な茶番劇、猿芝居ばかり見せられるのだろうか。
精神衛生上、極めて宜しくない。
政治もメディアも組織の若返りが必要。少なくとも断崖世代以上は黙って引っ込む。それが一番の働き方改革に繋がる。

・中国船の尖閣諸島領海侵入、日本漁船追尾事件
・韓国LG化学インド工場の有毒ガス スチレンモノマー漏洩事故
・韓国の新型コロナウイルス感染の大規模クラスター発生
産経を除く多くの日本メディアがこれらの事件について沈黙している。
日本メディアがいかにC国とK国に牛耳られているかを端的に示している。こんなメディアを放置すればいずれ日本は消滅するだろう。
国会でも当然ながら特定野党の質疑は、これらの事件を無視し、ひたすら国益に反する揚げ足取りやピント外れ、ヘイト発言に終始している。
とりわけ立憲の国会議員の質疑は酷い。本当に見るに耐えず、聞くに耐えない。こいつらは全員、国益に反し税金を搾取する反社会的行為により刑務所に送られて然るべきだと思う。

新型コロナウイルスをばら撒き世界が混乱するのに乗じて他国の領土・領海・領空に武力を背景に侵入侵略を繰り返し、示威行動する国。
それがC国。
日系企業がC国工場で生産した日本向けのマスクも強権的に差し押さえられ日本はマスク不足に陥った。
尖閣諸島も馬鹿の一つ覚えの遺憾砲ではいずれC国に奪われてしまうだろう。自国の領土領海領空を自国の力で守れない国。そんな情け無い国が日本である。
日本の憲法改正に反対するのがC国でありK国。
彼等に同調するのが日本のメディアと一部野党。
日本の真の敵は、背後から弾を打つ内なる敵。
尖閣諸島が第二の竹島にならないと平和ボケした日本人は覚醒しないのだろうか？
自分の頭で考え行動しない国家・国民は確実に滅亡へと向かう。

先程厚労省が発表した資料によると昨日までは厚労省が積み上げた数字だったが今日から各自治体発表数字の集計値に変更するとのことで、その結果、なんと退院者が昨日比で2221名も増えてしまいましたΣ('◉⌓◉’)
流石にこれって増え過ぎじゃないの？
これなら全国の医療機関は相当ベッド数に余裕が出ちゃうし医療崩壊しそうと騒いでたのはなんなんだって話になりませんか？
まぁ事実なら悪い情報では無いんだけど、釈然としません。
厚労省さん、このデータホンマでっか？？？

日本のメディアは何故昨日、新型コロナ感染者がこれまでで最多ブッチギリの760名も退院した事を報道しないのか？
PCR検査狂信者に共通しているのは日本政府の新型コロナ対応が海外他国に比べていかに劣っているかと喧伝することで、他国が羨む死亡者数が圧倒的に少ない点には一切触れずひたすら検査、検査と念仏を唱える。
検査増が人命を救うなら感染者や死亡者数が遥かに多いインフルエンザでも検査を増やせというべきだろう。
新規感染者数が100人を切ると喜ぶどころか予想が外れてがっかりしているようにも見えるメディアの異常。
新規感染者数と退院者数、入院者と自宅待機者、検査結果待ちの人数等、いずれの推移グラフも日本の感染ピークは過ぎたことを示している。いい加減にPCR検査狂信者も反日メディアの洗脳から目覚めて冷静に事実を客観視して欲しいものです。
何はともあれ
コンサートが開催出来る日も近い

5／6迄の新規感染者数、回復退院者数の推移を見る限り終息に向かっていることは明らかでしょう。
政府の対応に批判的な内外メディアが盛んに主張する日本の新型コロナ感染状況の欧米化現象は結局起きることは無いと思います。
自粛に応じない人間はいるでしょうが、大多数の国民は政府の要請に従って三密を避け他人との接触８割削減を実行しています。
その成果が確実に新規感染者数の減少に現れています。
日本の夜明けは近い。。楽観的過ぎるかな^_^
取り敢えず明日は新規感染者数の100切りに期待！！！

この三日間の感染増加数と退院者数の合計がとうとう並んだ。
退院者数の方が上回るようになれば医療崩壊も回避出来る。
感染増加数のグラフをみても4月12日をピークに小さな山を繰り返しながら綺麗な減衰曲線を描いている。
このカーブのピークをまっすぐ延長してやるとちょうど緊急事態宣言明けの5月6日辺りで感染者増加数が一旦ゼロになってもおかしくない。
まぁ余りにも出来過ぎかもしれないが、このゴールデンでは無い連休を気を緩める事なく日本中で自粛継続出来れば可能性はあると思う。

強制力のない日本政府の自粛要請を批判、中傷していた欧米メディアの鼻を明かしてやりたいものです。
いざと言う時の日本人の力を甘く見るなと、

罪の無い多くの人々が亡くなり、個人、企業、そして国家も莫大な損害を負った。
それでも尚ウイルス感染者、死者は増え続ける。
地球環境保護団体が、理想とするような社会を世界はマジに体験している。車も飛行機も船も、数多くの工場も止まった。幼稚園も学校も休校、子供達や若者も行き場を失っている。
おそらく炭酸ガスの排出量は過去に例の無い程、激減している事だろう。
空も海も川も綺麗になり、人々は澄んだ空気の中でマスクや手袋をして狭い室内で息を潜めて生活している。

NHK Eテレで昨日放送されたバリアフリー桜を見る会
障害者をだしに使い、脳に障害のあるようなパヨク連中を招待して、一国の総理大臣、副総理を思い切り侮辱するという極めて不快で醜悪な反日ヘイト番組だった。
こんな糞みたいな番組作りに高額な受信料が使われるなんて、真面目に支払うのは本当に馬鹿げている。流石に我慢出来ないので、面倒だが受信料の自動引き落としは止めることにする。
それにしてもコロナウイルス撲滅に国民全員が一丸となって協力しなければならないこの非常時に日本を内側から破壊しようとするNHKは、正に反社会勢力そのもの。即刻政府は、NHKを解体すべきでそれも出来ないなら最低限民営化し受信料もゼロにするぐらいの事をやって貰いたい。
何はともあれ、現経営陣の謝罪会見と人事の刷新、番組プロデューサー並びに関係者全員の処分を求む。
これでも公共放送？！
あり得ない
ホント狂ってるとしか言いようが無い。