朝日、毎日、東京(中日)、共同通信、NHK、TBS、テレ朝、日テレ、フジテレビ、、、ほんとキリが無い
ハンギョレ等の韓国メディアに聯合ニュース、ニューヨークタイムズなんかもウザい

テレビを見る度に不愉快になるのが、NHKにしろ民放にしろ突然なんの脈絡もなく韓国ネタをぶち込んでくること。韓国料理や韓流ポップス、ドラマの紹介がやたら多い。メディア自身が、自らの偏向性を物語っていることにまるで気付いていない。
知れば知るほど嫌いになる国、それが韓国。
メディアが取り上げれば取り上げるほど益々嫌いになる。逆効果であることにいい加減に気付いて欲しい。たまにはアメリカやヨーロッパ諸国のネタも提供したっていいと思うけど韓国でなければ大概中国ネタという、どんだけメディアは中韓に乗っ取られているのか。

今月から中国がイチャモンをつけて台湾からのパイナップルの輸入を停止したらしい。日本人は、台湾産パイナップルやバナナ等台湾製品を買って支援しよう。近所のスーパーに置いてあるかどうか先ずはリサーチ！

隣国の頭のいかれた大統領演説。
つい最近までNO JAPANだの世界一の破廉恥国家だのと日本を侮辱罵倒し、日本には二度と負けない、日本とは違う道を行くと宣言していた文在寅大統領は、一体何処に消えてしまったのか？
息を吐くように嘘をつく韓国人売春婦や自称徴用実は募集工、歴史を歪曲捏造し反日を煽る歴代韓国大統領、反日を生きる糧にする多くの韓国人達、彼等こそ真の加害者である。
加害者は韓国人だけではない。朝日新聞や毎日、共同通信、NHK、TBS、テレ朝、特定野党等の国内反日左翼勢力という日本の内なる敵によって不当に貶められ謂れのない罪で謝罪させられ、多額の賠償金を搾取され続けてきた日本人の堪忍袋は最早修復できないレベルまで破綻した。
韓国との関係修復など不可能。韓国が主張、希望する日韓基本条約締結前の状態にリセットし、未来永劫一切関わりを持たない日韓関係こそが望ましい。韓国が北に飲み込まれようがデフォルトに陥ろうが日本には無関係、知ったことでは無い。
日韓断交こそが唯一の日本の取るべき道である。
尖閣諸島に中国海警局が上陸を試みたら重大犯罪として自衛隊が射撃し阻止するという岸防衛大臣。韓国が不法占拠している竹島にも是非同じ考え方で対応してもらいたいものである。

システムトラブルが原因なんだろうけど今回のようなことが突然起きると利用者は本当に困る。韓国向け融資の多いみずほ銀行だが、韓国がデフォルトになれば多額の焦付きを抱える同社の未来を予感させるような出来事。散々日本に助けられておきながら恩を仇で返す、借金は踏み倒すわ、大嘘ついて永遠に金を集り続けようとする極悪卑劣なヤクザ国家に融資をするような銀行はさっさと潰れた方がいい。親中親韓ソフトバンクと心中するのがみずほには相応しい。

コンプライアンスが常識となった現在の日本社会で、国家公務員への金品の授受や接待は、明らかなコンプライアンス違反。東北新社に勤務する菅首相の息子が総務省幹部をあれほど接待漬けしていた事には怒りを通り越して情け無い思いしか湧いてこない。これだけ大きな問題を引き起こし多くの総務省幹部に処分が下されているにも関わらず接待した側の東北新社の社長と当の息子が公の場で一度も謝罪会見も開かないというのは異常としか言いようが無い。親子は別人格とはいえ今回の事件で菅首相に対する国民の信頼感は大きく損なわれてしまった。菅首相に直接的な責任がなかったとしても、やはり今回は菅首相が総務省の監督及び自身の息子の不始末の両責任を取る形で首相を辞任し河野大臣等に後継首相を委ね、山積する内外の問題、課題を遅滞なく対処出来るようにすべきだろう。こんな低次元の接待スキャンダルに国会が振り回され、コロナ下での厳しい経済運営の舵取りや、尖閣諸島防衛、韓国の条約違反・国家間合意破棄と共産化、北朝鮮の核開発加速等、多くの外交・防衛課題への対応が遅延するようなことがあってはならない。最近の国会議員、国家・地方公務員による一連の不祥事に対する国民の不満や苛立ち、閉塞感を放置したまま菅政権が続くことには国民の理解は得られない。それにオリンピックが無事開催出来たとしても菅首相はその場にふさわしく無い。多分その事は菅首相が一番分かっていると信じたい。

ベトナム戦争時に韓国軍の非人道的行為によって生まれた数多くの韓国系ベトナム人、ライダイハン。イギリスから世界中にライダイハンについて韓国の謝罪を求める声が広がっている。最近国連で韓国は、2015年の日韓合意に違反し、改めて慰安婦問題を取り上げ日本を非難した。一方今年３月に発表予定のハーバード大学ラムザイアー教授による韓国人慰安婦は売春婦であったという論文発表差し止めと論文を執筆した同教授の解任を全米各地の漢人会やVANK、中国、韓国系米国移民出身下院議員が一斉に要求し始めた。
ラムザイアー教授に対して証拠に基づき反論するのではなく暴力的圧力で一方的に屈服させようというのが今回の中国、韓国人のやり方であるが、むしろこうした動きがラムザイアー論文の正当性を裏付けていると言える。
日本政府と外務省はこうした動きに沈黙するのではなく、言論の自由や学問の自由を守る為に議論には議論で応えるよう韓国、中国に働きかけるべきである。さらには中韓の様々な嘘や歴史捏造、非人道的行為であるウイグル、チベットへの人権問題、中共が隠蔽した天安門事件の市民大虐殺、韓国軍によるベトナムのライダイハン問題等、これらについても正しく取り上げ、事実に基づき中国や韓国の非人道的行為について世界に訴え、こうした悲惨な事件は繰り返させないという強い意思を世界に示すべきである。茂木外務大臣と外務省の手腕、行動に期待したい。

池上彰氏が性懲りも無く大嘘を吐いております。
こんなエセジャーナリストを使い続けるテレ朝共々、この世から消えてしまえ。
有害メディアの第一位がテレビなら分かる。いやまだ上手がいたか。朝日新聞、毎日新聞、共同通信、中日新聞(東京新聞)、北海道新聞、日刊ゲンダイ、ホント、キリがない

韓国メディア各社によれば最近米国防省がハーバード大学のラムザイアー教授論文発表に関連し、日本軍の韓国慰安婦について改めて非人道的云々のコメントを出したかのような報道がされている。いくらGoogle等で検索しても米国防省がそれらしい発表をした形跡は見つからない。そもそも韓国メディアの記事はラムザイアー論文に対する反論になっておらず、韓国の過去の主張を米国防省の名を借りて代弁させているに過ぎない。韓国人の怒りが米国や、ラムザイアー論文にコメントしようとしない青瓦台に向かうのを避ける為にでっち上げたフェイクニュースと見るのが妥当かもしれない。こんな報道より親中親韓の二階幹事長が反日工作員まがいの新駐日韓国大使と腹を割って話すとかいう怪しい面談の方が問題。二階氏のような老害議員が折角距離を置いている韓国の新駐日大使と面談すれば、自ら墓穴を掘るだけ、またいいように発言が切り取られ韓国側に利用されるのは目に見えている。二階氏には日本の為に一日も早く引退して貰いたい。

トランプ前大統領の弾劾裁判は結局無罪確定したが、その理由を日米メディアは殆ど報道していない。民主党のナンシーロペス副大統領が主導したトランプ氏の弾劾裁判。そのキッカケとなったホワイトハウスでのトランプ支持者によるデモで一人の警官がトランプ支持者に消火器で殴打殺害されたというニューヨークタイムズの報道が実は嘘であったことが弾劾裁判の前日ニューヨークタイムズ自身により発表された為であった。驚くのはそもそもこの殴打事件の被害者と言われていた警官はデモ終了後、通常勤務に戻っており、消火器で殴打したという犯人も逮捕はおろか警察が殺人事件として扱っていなかったことである。またホワイトハウスのデモの扇動者としてメディアに度々登場するジャーナリスト氏が、デモ終了後多額の金をメディアから得ていたことも判明。一体何を信じれば良いのか分からない。米国大統領選挙の深い闇を垣間見る思い。

時折韓国料理や音楽ネタをぶちこむ地上波とは対照的にネットでは日韓断交を訴える声が圧倒的だが、こう連日韓国の異常な日本叩き、反日報道をネットで目にしていると韓国人に対する怒りが、マグマのように溜まって今にも爆発しそうになる。先日の福島地震でも東日本大震災同様、地震発生をお祝いするという卑劣、愚劣な反応を見せた韓国人だが、今度は慰安婦は売春婦であるという論文を書いたハーバード大学のラムザイアー教授に対して東京五輪を放射能五輪と誹謗中傷した韓国政府の支援団体VANKや全米各地の韓人会がハーバード大学前に売春婦像設置とラムザイアー教授の辞任要求を始めた。本来言論には言論で反論すべきだがラムザイアー教授の論文には歯が立たず感情に任せ誹謗中傷するしか脳が無いらしい。日本政府と外務省は韓国や中国に何をされても馬鹿の一つ覚えの遺憾砲ばかりで、いい加減に国際条約やニ国間合意も守らず日本の国益や日本人の尊厳を一方的に毀損する韓国に対して厳しい制裁措置を発動すべきである。モラルも常識も通じず、息を吐くように嘘をつき、すぐ逆ギレしては何でもかんでも日本のせいにする国民性。形勢逆転し都合が悪くなると論点をずらし、日本に擦り寄ってきては金を集ろうとする。本当に吐き気がするほど気持ちの悪い隣国。一日も早く国交断絶し、縁を切れたらどれほどスッキリすることか。米国との同盟、信頼関係に応える為にも韓国の低次元な暴走にストップをかけるべきだが、朝日毎日共同、TBS、テレ朝等反日メディア、日韓議連の親中・親韓議員がブレーキをかけるだろう。菅首相も息子さんに足元をすくわれそうだし、韓国の出鱈目ぶりにはいつもながらメディアはスルーで報道しない自由を行使する。米国の理性ある対応に期待するしか無いのが哀しいかな現実。せめて外務省が過去の無能、無責任ぶりを改めて、もう少ししっかりと日本の国益を守る気概を見せてくれたらと思うのだが。

本来、日本領土たる竹島周辺の海域と制空権を制圧し不法占拠者を逮捕するのが法治国家のあるべき姿。韓国の不法占拠を解消するどころか日本人漁民が多数逮捕勾留され、殺害されたにも関わらず日本政府と外務省は、韓国に賠償請求せず、しかも韓国に代わって殺された漁民被害者の救済を行ない、韓国の不法占拠状態を法治どころか放置してきた。竹島同様、もし尖閣諸島に中国海警局が武力で不法占拠すべく仕掛けてきたら海上保安庁の水鉄炮と腰抜け外務大臣の遺憾砲では、中国の侵略を制止することなど到底出来ない。菅首相が本気で仕事をする気があるというのなら日本人の財産や個人情報をロシアや中国、北朝鮮等のハッカーに流出させるリスクを増やすだけのデジタル庁創設より遥かに重要な課題〜竹島奪還や尖閣諸島防衛をテーマに解散総選挙し、国民に信を問うべきである。安全保障という国家の最も重要な基本的問題を先送りするような政権は不要であり有害。いつまでも米国に甘え、日本の領土を日本人が守らずして一体誰が命を賭してまで守ってくれるというのか。日本の国土・領海、国益を守る気がない政治家は、与野党問わず国政の場から追放すべき。ついでに、一年３６５日すべての国民がお世話になっている自衛隊の僅か三文字を憲法に入れることすら認められない愚かな人間にも日本を出て行ってもらいたいと心から願う。
尖閣諸島防衛の第一歩は極めて簡単、お金も掛からない。尖閣諸島の保有者であり島の管理責任を負っている日本政府がいつでも出来る事を菅首相は実行すれば良い。菅首相が日本国旗と旭日旗を携え島に上陸し外界からよく見える場所に国旗を建てること。出来れば岸防衛大臣にも同行して貰いたい。その一部始終を動画で全世界に発信し尖閣諸島が日本固有の領土であることを歴史的経緯を踏まえて説明発信すれば良い。多分中国共産党が発狂するだろうからあらかじめ米国と示し合わせて日米軍事演習を実施する名目で、海上自衛隊を派遣し中国海警局の接岸、上陸を防ぐ準備もしておいた方が良い。いい加減に平和ボケの日本人も覚醒しなければ独立国家として日本が生き残っていく事は出来ない。残された時間は僅かだと。

新型コロナワクチンの輸入に関する物流情報を政府が非公開とすることに無責任なメディアが批判している。どこぞの大学教授も情報公開ありきと言っているが、世界中で争奪戦となっているワクチンの入手状況をもし日本が開示したら、入手出来ない第三者はファイザー等メーカーに日本への供給状況を見て自国への供給要望が殺到するだろう。しかもワクチンが貴重であればあるほど金儲けを企む不届な輩やテロリストだって世界には跋扈しているのだ。そんな危ないリスクを招くような愚かな行動を、なぜメディアや一部の大学の先生達は主張するのだろうか。全く理解出来ない。
新型コロナに関する過去のメディアや大学の先生と称する専門家達は、自らの主張や発言を振り返ってみた方が良い。メディアは不都合な事は忘れ、反省せず批判し続ける。そんなメディアが持ち上げる大学教授等専門家と称する多くの人達も一緒。そう言えば国会でも特定野党議員が国家機密に属するような内容を政府に説明しろとよく騒いでいる場面があるがそんなスパイのような国会議員はクビにしなければならない。
日本もスパイ防止法を一刻も早く制定し、安全保障や情報管理の面でも先進国の仲間入りをしなければ世界から取り残されるだけだろう。本当に歯痒い限り。

アメリカ大統領選の数々の不正についてトランプ陣営が提訴した訴訟は、メディア報道では殆ど退けられていたことになっていたが全米で、今回の大統領選に関する選挙違反関連訴訟22件中、15件はトランプ陣営の勝訴だったという報道をネットニュースで読んだ。
何が真実かまるで分からない。
先日の池上彰氏のテレ朝での「トランプ前大統領は人権問題に無関心だった」.という大嘘発言が、各反面から非難を浴びている。池上彰氏は開き直りと問題のすり替えで意味不明な言い訳をYouTubeにアップしているが視聴者の90%は、否定的な下げ評価ボタンを押している。
一方女性蔑視発言のレッテルを貼られた森氏はとうとう辞任に追い込まれ川淵氏が後を引き継ぐらしい。
親中トヨタ自工社長が、森氏発言を批判するに至っては、これまで癌と戦いながら無給でオリンピックの準備を進めてきた森氏も流石に白旗を挙げざる得なかったようだ。せめて後任は女性にすれば新鮮さもアピール出来て良いと思うのだが引き受け手がいないのか、そんな発想も森氏には無いのかも知れない。
人権問題を無視する中国に進出し金儲けに邁進するトヨタの社長も今回の森氏発言への批判で墓穴を掘った。朝日による森氏の切り取り発言が問題だというならトランプ政権がジェノサイド認定した中国での北京五輪開催のスポンサー企業には絶対なってはならない。
侵略したチベットやウイグルの人々を隔離軟禁し、中国語を強制、中華思想教育を施したり、生きた人間から臓器を取り出し富裕層相手にビジネスを行なうという中国共産党。その深刻な人権問題には目を瞑り巨大マーケットを求める経団連のお偉方や日本の企業経営者達。技術や製品は立派でも心は無い。狂っている。そもそも共産主義国家に投資しても所詮中国国有となり日本企業のコントロールは効かない。リターンは雀の涙で殆ど投資回収出来ない。恐らく製造業は、スケールメリットを生かす為に中国に生産拠点を置きたいのだろうけど今回のコロナ感染後のマスク騒動で中国に生産拠点を置くリスクを未だに日本の経営者は骨に染みてはいないのだろうか。
中共マネーと権力に支配されたメディアや政治家、企業経営者によって世界は、益々深い闇に向かって転がり落ちていく。明日への不安は消えない。

こう連日虚偽、偏向、捏造報道ばかり見聞きさせられるとメディアの言うことは一旦全て保留し、自分で情報収集し分析してからでないとすぐ騙されてしまうので、とにかくメディアは信用出来ない。

今回の森元首相の女性蔑視発言も全文を読めばメディアの切り取りによる印象操作だと判る。
問題となっている発言部分は、森氏がラグビーの部会で森氏以外の人間が語った内容を紹介したもので森氏が発言したかの如く切り取り報道されている。森氏は切り取られた部分の続きで、オリンピック委員会の女性メンバーについて、人となりや考え方、発言内容等を高く評価しリスペクトしていると感じられるコメントも述べられている。森氏発言の全文を読んだ印象は、女性に対してむしろ　好意的なトーンで語っておられ女性蔑視とは程遠い内容に感じた。
メディアは、卑劣な切り取り報道を通じ政権を叩き、東京オリンピックを中止か失敗に追い込もうとしているのではないかと勘ぐりたくなる。
海外メディアにまで捏造報道を拡散し内外世論を誘導する悪質なメディアばかり。朝日新聞の慰安婦の虚偽捏造報道と全く変わらない。メディアのこのような悪質な行為には、それ相応のペナルティが必要。森氏の過去の言動から今回の女性蔑視発言報道にも当初疑問を持たなかったのだが、完全に騙された気分である。
新聞やテレビ業界は、嘘拡散業と名前を変えるべき。新聞テレビ報道のCoreは、大概嘘で成り立っているのだから。

いよいよ今月から中国は尖閣諸島周辺の領海侵犯行為を取り締まる海上保安庁船舶や日本の操業漁船に対し、中国海警局の武器使用を認めるというあり得ない法律を施行した。対する日本政府は米国頼みで自ら自国の領土領海を守るという気概は未だ見えない。国会では相変わらず反日親中親韓の野党が本件の対応協議を無視し与党の足を引っ張り続けている。中国の工作員に乗っ取られたNHKやテレ朝、TBS、朝日毎日東京新聞等オールドメディアも中国の蛮行には目を伏せひたすら日本を貶める工作活動に邁進している。いずれ中国海警局が、尖閣諸島周辺の日本領海内で武器使用し、日本船や邦人に被害が出たり、最悪尖閣諸島を不法占拠するような事態が起これば、特定野党とメディアが一斉に政府の無能ぶりを非難するといういつものパターンが再現されるだろう。
日本に定住する中国人はすでに１００万人を超えているという。中国のチベットやウイグル、香港における無法行為、残虐な人権問題にも目を瞑り金のために日本を売る経団連と彼等に忖度し続ける日本政府と外務省等霞が関の糞役人、中韓工作員と左翼活動家の巣窟であるメディアが支配する日本、もはや中国の属国と呼ぶのが相応しいのかもしれない。

池上彰の嘘を謝罪するどころか逆に嘘八百を肯定し開き直るテレビ朝日。この際日本政府及び総務省は放送法の重大な違反事件としてテレビ朝日の放送免許剥奪含む厳しい処分を実施するべきだろう。
マスゴミの傲慢、腐敗ぶりは本当に目に余る。虚偽、偏向、捏造報道に対して、もっと厳しい処分を実施しなければ朝日新聞の慰安婦虚偽報道のような国益を毀損する報道犯罪は無くならない。
イギリスのメディア規制当局が、中国国営の中国中央テレビの英語放送について、中国共産党の統制などを理由にイギリス国内での放送免許を取り消したと発表した。日本政府もイギリスを見習うべきである。

バイデン政権に移行後、米国政府の公式発表動画に対する視聴者の反応がおかしい。米国大統領選史上、最高の得票数で当選したはずのバイデン政権が発表する様々なプレスリリースやバイデン大統領自身のスピーチ動画がことごとくマイナス評価がプラス評価を圧倒している。とにかくいいねボタンをクリックする人が少ない。特定の動画だけに見られる現象ならまだしも軒並みマイナス評価数がいいねボタン数を大幅に上回っているなんてどう考えても変である。トランプ前大統領の時と比べたら視聴数自体もかなり少ない。とにかく人気がない。米国はこの先一体どうなってしまうのか、他国ながら本当に心配になる。まぁ日本も自民党長期政権の綻びが目立つし、本来台頭すべき野党が維新を除くと揃いも揃って国益を毀損するだけの屑議員屑政党ばかり、他国の心配をしている余裕等無いのだが。

2015年オバマーバイデン政権がサウジへ武器供与し、はじまったイエメン内戦。サウジが支援するイエメン政権と対立するイラン側のフーシ派が今回のバイデンのサウジへの武器供与中止決定を喜ぶ。トランプ前大統領による歴史的な中東和平は、バイデンによってぶち壊しとなった。
そもそもオバマが焚きつけた中東の火種を当時副大統領だったバイデンが火消しにかかった構図だが、今回のバイデンの中止決定は、中東のパワーバランスを崩すだけで、むしろ火に油を注ぐ格好になる。
バイデン大統領を見ていると東京オリンピックをぶち壊す森爺の老害、醜悪さに被る。以前からイランに近いと言われていたバイデン大統領は世界を不安定にし始めた。過去米国が関与した戦争は、何故か決まって民主党政権時に始まる。現実より理念を重視する民主党政権の性か。。バイデン大統領は米国の歴史にまた新たな血塗られたページを書き加えてしまうことになるのだろうか。

NHK出身者は左翼活動家崩れが多いが、池上彰のように一見まともに見えて国民に嘘をばら撒く輩は本当にタチが悪い。昨日もテレビ朝日のニュース解説番組でトランプ前大統領が中国のチベットやウイグルの人権問題に無関心であったというとんでもない嘘を堂々と発言していたのだから。トランプ政権がどれほど中国共産党の違法行為、非人道的行為に対して世界にそれらを知らしめ強力な制裁措置を講じてきたか、そんな事も知らない程、池上彰は無知、不勉強なのだろうか。中国のチベット人権問題をジェノサイド認定したのは他ならぬトランプ前政権のポンペオ前国務長官である。バイデンは単に追認しただけ。そんな事も知らずニュース解説する等笑止千万。共演者も同テレビ局も嘘を垂れ流しトランプ前大統領を貶める事に躍起になっている。共産主義を礼讃するような発言まで飛び出すに至っては池上彰は、中国共産党からお金でも貰っているのではと疑われても仕方がない。ジャーナリスト失格である。認知症が始まったというならこれ以上日本の国益を毀損する前にテレビ番組を降板し引退すべきだろう。
池上彰の虚偽偏向捏造報道は数多いが、代表的な嘘は、日本の赤字国債にまつわる嘘である。日本は借金大国で日本国民が多額の借金を負っているという嘘。そもそも政府が発行する国債は、国民の借金では無い。国民一人当たりの借金等とよく言うが、一体日本人の誰か、政府から請求書をもらったりこの借金の返済をしたことのある日本人がいるのだろうか。それこそ池上彰氏に教えて貰いたい。国債は円建て、満期がくれば利払い含め日銀が円を刷れば済む話。諸外国の借金の多くは、外貨建てであり、自国通貨で返済出来ない。日本と比較する方がおかしいのだ。国債の引き受け手の多くは日本の金融機関であり、国民は金融機関に巨額の預貯金がある。そもそも債権債務関係など存在しないのだが、池上彰の妄言を信じたとしても国民は債務者ではなく真逆の債権者である。日本政府がいくらデフレ脱却を掲げインフレ目標を掲げても国債発行で通貨供給が増えるのに一向にインフレにならない国が今の日本。1000兆円とも言われる発行済み国債の半分は日本政府の100％子会社である日銀が保有しており実質利払い対象の国債は500兆円。日本政府は、この500兆円を超える資産を保有しているという。財務官僚の受け売りだとしても日本国民の国債借金説をテレビでとうとうと語るのはジャーナリストとして恥ずかしい。ネットのお陰でこうした嘘はすぐ暴かれる。だからこそテレビや新聞等オールドメディアはネットを恐れ自らの虚偽、変更捏造報道を棚に上げ、ネットこそフェイクだと喧伝する。それにしてもテレビのコメンテーターや評論家、朝日や毎日新聞等の論説委員や記者達、どうしてこうおかしな輩がメディアには多いのか。我々国民は、彼等に騙されぬようしっかり事実、現実を認識・把握し、自分の頭で何が正しくて何が間違いなのかを識別・理解しなければならないのだから。本当に面倒で厄介な時代が続く。。